きゅうのひとりごと

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プロフィール

朝にテレビで不妊治療を話題に取り上げていました。
不妊治療は一回の受診でも、数万円かかると聞いてびっくりしました。
政府は少子化を取り上げていますが、不妊治療には保険が適用できず、
全額負担になるみたいです。
色々な理由があって不妊治療には保険が適用できないとは思うのですが、
素人考えでは、不妊治療にも保険を適用させるべきと思いました。
今更ながら、不妊治療の現状を全く持って知りませんでした。
少しでもわかろうと調べて見ました。
拙い文面ですが、最後まで御付き合い頂ければ幸いです。




■不妊症
結婚してすぐに子供を産む、というカップルは、昔に比べて少なくなりました。
多くの夫婦が共働きで、出産年齢も高まって来ています。
一般に、2年間夫婦生活を営んでいても、妊娠しない夫婦を不妊症と言いますが、
子供を作ろうとしているかどうかは外からはわからないので、
結婚して2年以上経つのに子供がいない夫婦全員が不妊症というわけではありません。
また、初めから子供を欲しがらない夫婦も増えています。
子供はまだ?という言葉に多くの不妊症女性が傷ついていますが、
WHO(世界保健機関)による、不妊症の7273カップルの調査によると、
不妊症の原因は41%が女性のみ、24%が男女ともにあり、24%が男性のみ、11%が原因不明です。
この数字は検査した人の統計ですから、当然検査しないが不妊症である人が大勢いると思われます。
子供を欲しがらない夫婦は、たとえ不妊症であっても、検査する必要がないからです。
また、男性の方が検査したがらない傾向があるため、
男性の比率が低くなっているだけという見方も出来ます。
現状では、まだまだ、「子供が出来ない=女性の原因」という誤った認識を持つ人が多いため、
不妊恐怖症になる女性もいます。
こういった誤った認識を正す為には、正しい知識が必要です。

■不妊治療
不妊治療は、不妊の原因に基づいて様々な治療方法がとられています。
というのも、不妊の原因は実に様々で、患者によってそれぞれに対処する必要があるからです。
不妊の治療は、一般に婦人科やレディースクリニックなどで行われます。
まずは不妊の原因を突き止めてからそのケースに合った治療法を選んでいくことになるのですが、
不妊の原因を突き止めるためにも、まずは不妊症の検査を受けることになります。
これは、原因を探るだけでなく、より効率的に治療を進めるためにも必要な検査となります。
女性のほうがチェック項目が多く時間がかかりがちですが、
不妊に関しては夫婦の問題として取り組むためにも最初の検査は夫婦で受診したほうがよいでしょう。
どのみち不妊は夫婦で取り組み乗り越えていく必要があるのです。
不妊治療というと体外受精などをよくニュースで耳にするためポピュラーな方法として知られていますが、
母体への影響の大きさなどから、ごく限定的に行われている治療法です。
一般的には、母体へのあまり負担をかけずに行うことができるタイミング療法や、
ホルモン異常による障害が認められたときにはホルモン剤の投与による治療、
排卵誘発剤の使用など、原因によってその治療法が変わってきます。
こういった治療方法や方針については、
現在は医師によってそれぞれにまちまちの方法が取られているのが現状です。
不妊の治療については、世界でも先進国の少子化が進む中で注目を集めており、
もっとも進歩の激しい分野でもあるため、様々な治療法が提案されています。
治療を進めていく上で、こういった様々な治療法についての説明や、
現在行われている治療法について、症状についてなど、
気軽に相談することができる医師をみつけるのが、
より良い不妊治療を行うためにも欠かせない条件となりそうです。

■不妊治療の助成金
健康保険が適用されず、体外受精で1回につき20万〜40万円、
顕微授精では30万〜50万円もかかると言われている不妊治療の費用は、
治療を受ける人にとって大きな負担となってしまいます。
費用がかかりすぎて、治療を断念したという話も珍しくありません。
そこで、各自治体では、不妊治療の助成金を設定しています。
行った不妊治療が、助成を受ける自治体の定める条件に該当した場合、
治療にかかった費用の一部が支給してもらえる制度です。
東京都の場合を例にあげて見てみましょう。
東京都の場合、1年度あたり治療2回まで、通算5年度までの申請が可能です。
1回の治療につき10万円まで支給されます。
都内に住所のある、体外受精及び顕微授精を受けた、法律上の夫婦が対象となります。
特定の不妊治療でしか妊娠の見込みがない、
もしくは極めて少ないと医師に診断され、
都内・または都外の指定医療機関で不妊治療を受けていることも条件となります。
また、申告日の前年の夫婦合算所得額(給与所得控除額などを差し引いた額)が、
730万円未満の人が対象です。

■最後に
保険は適用は出来ないみたいですが、助成金があるので、助成金は必ず受けましょう。
ただ、政府(国)として、保険制度の見直し等をして環境を整える必要性がまだまだあります。
不妊症は1人で悩まず、夫婦で一緒に考えていきましょう。
心身ともに充実していないと、生まれた子供も大切に育てる事は難しいと思いますので・・・
あまり情報量はございませんが、
最後まで御付き合い頂けた方々の片隅にでも思っていただければ幸いです。